『キャンセルカルチャー』とは、著名人が、社会的に不適切な発言や行動などをした際に、大衆から大きな反発が起きて、主にSNS上で糾弾し不買運動や起用の取り消しを呼びかけることで社会から排除しようとすることを指します。
キャンセルカルチャーとは
『キャンセルカルチャー』とは、著名人が、社会的に不適切な発言や行動などをした際に、大衆から大きな反発が起きて、主にSNS上で糾弾し、不買運動や起用の取り消しを呼びかけることで社会から排除しようとすることを指します。「キャンセル」は「Cancel（キャンセル）」の日本語訳である「取り消す」や「解消する」といった意味から派生し、「解任」や「解雇」という意味を指します。
「キャンセルカルチャー」という言葉は、2019年後半からアメリカを中心に使われるようになりました。最近では、アメリカの保守派によって、政治的に誤った表現に対する不釣り合いな反応と認識されているものを表す用語となっています。また、「キャンセル」という言葉自体が身近な存在になり、若い世代の間では日常生活の中で「スラング」として使う動きもあります。
キャンセルカルチャーと炎上の違い
日本語の「炎上」と「キャンセルカルチャー」は似ていますが、少し異なる部分があります。例えば、有名人が麻薬を使った場合、日本では一般的にテレビメディアや映画、音楽を作る企業が麻薬使用者を処罰します。その処罰として、有名人は芸能活動を停止させられ、過去に販売した商品の販売自粛などをすることになります。
一方で「キャンセルカルチャー」では大衆の声が原動力となっているため、有名人の行動や発言に対して大衆やその一部から不買運動や起用の取り消しを呼びかける強い反発が起きた結果、芸能人が活動停止になるというものです。
キャンセルカルチャーの事例
「キャンセルカルチャー」の事例として、海外での事例と日本での事例を紹介します。
まず、キャンセルカルチャーの代表的な事例として取り上げられるのが、2017年に「#MeToo」ムーブメントを引き起こしたハーヴェイ・ワインスタインさんの事件です。この事件は、ハリウッドのプロデューサーであるハーヴェイ・ワインスタインさんが、過去30年以上に渡り、多くの女優や従業員に性的暴行を行っていたことがニューヨーク・タイムズによって告発されました。「#MeToo」により役職を剥奪され、ニューヨーク市警によって逮捕されました。その後、有罪判決が言い渡され、禁固23年の刑が言い渡され、現在は刑務所に収監されています。
日本では、アメリカほどには「キャンセルカルチャー」が盛り上がりを見せてないように思えますが、大衆の意見により社会から追放された事例もあります。それは、2021年に開催された東京オリンピックのロゴをめぐる問題です。ロゴの盗作疑惑が出たデザインチームにいた人たちは追放され、Amazonの著書レビューにひどい書き込みがされていました。また、開会式直前にミュージシャンの小山田圭吾氏が、1994年に発刊された雑誌のインタビューで同級生に対するいじめを自慢げに語っていたことが批判の対象となり、辞任に追い込まれました。
キャンセルカルチャーの問題点と今後の動き
このような大衆からの反発により著名人が追放される「キャンセルカルチャー」には多くの問題点があります。例えば、物議を巻き起こしている事象に対して、事実確認をせずに誰かを糾弾する発言をしたり、それを何も考えずにリツイートすることで支持を表明し、拡散してしまう人も多くいます。また、短期間で物事が一つの方向に流れやすく、たった一度の誤りで将来が台無しになるというのは厳しすぎるのではという意見もあります。このような問題から「キャンセル」するのではなく、理解や教育をするべきだという意見もあります。
このように、何気なくSNSに投稿したり、共感してリツイートをした発言が世論を動かす力を持っているということを頭におきながら、SNSを使う必要があります。
